おはよう。みつきです。
まず深呼吸しよ。今日は金曜日だから、木曜日（10月8日、米国時間）のアメリカ・欧州市場を中心にまとめていくね。状況を整理するとね、この日は中東情勢をめぐるニュースで原油価格が上下に振れて、それに市場全体が振らされた一日だったみたい。
NY株式市場はまちまち、ダウは51ドル高もナスダックは続落
10月8日（木、米国時間）のニューヨーク株式市場は、ダウ工業株30種平均が前日比51.77ドル高の5万1,231.64ドルと小幅に値を上げた一方で、ナスダック総合指数は345.35ポイント安の2万7,193.34と続落し、主要指数の間で結果が分かれたよ。朝方は中東情勢への警戒で原油が上昇し、相場は下落してスタートしたの。さらに、AI開発企業オープンAIの売上高が一部の推計を下回ったと報じられたことも、ハイテク株には重しになったみたい。個別では、アップルは新しいM&A部門責任者の任命や今後のイベントへの期待から上昇、ペプシコは四半期の増収増益を受けて買われたけど、メタやアルファベットはAIへの期待が後退する形で売られたよ。
（参考：財経新聞）
イラン情勢をめぐる要人発言で、原油とドル円が揺れる一日に
……うん、わかった。この日の動きを整理するとね、まず中間選挙を前にアメリカがイランへの攻撃を再開するのでは、という懸念から原油価格が上昇し、長期金利の上昇とあわせてドルが買われる場面があったの。その後、トランプ大統領が「イランとの協議は建設的で、中間選挙前に攻撃する考えはない」と発言したことで、原油価格は反落し、ドルも売られる展開に変わったよ。この流れを受けて、株式市場では午前中に重かった分の下げ幅が徐々に縮まって、ダウはプラス圏を回復する形になったの。ドル円相場も、一時158円37銭まで上昇したあと157円52銭まで値を戻して取引を終えたよ。なお、タカ派として知られるセントルイス連銀のムサレム総裁は、今月のFOMC（米連邦公開市場委員会）には柔らかい姿勢で臨むと述べていて、次の金融政策の行方にも注目が集まっているね。
欧州株式市場は4カ月ぶりの安値に
8日（木、欧州時間）の欧州株式市場は、主要指数がそろって下落し、ストックス・ヨーロッパ600指数は6月11日以来の安値水準まで値を下げたよ。国別では、イタリアのFTSE MIB指数が1.3%安と主要市場の中で最も大きく下落し、ドイツDAXとフランスCAC40がそれぞれ1.0%安、0.9%安、イギリスFTSE100が0.7%安で取引を終えたの。背景には、スペースXやブロードコムなど米ハイテク大手が総額800億ドル規模の債務発行を準備していると報じられ、債券需給への懸念が広がったこと、中東情勢の緊迫化による原油高、タカ派的な内容だったFRB議事録を受けて早期の利下げ期待が後退したことなど、いくつもの要因が重なったみたい。あわせて、フランス銀行（仏中央銀行）のムーラン総裁が財政・経済状況を「深刻」と認める発言をしたこともあって、フランスの金融株を中心に売りが広がったよ。
（参考：Investing.com）
まとめ
木曜日のアメリカ・欧州市場は、中東情勢をめぐる原油価格の上下動と、タカ派的なFRB議事録、フランスの財政懸念が絡み合って、全体としては落ち着かない一日だったね。必要なら言うけど、こういう要因が重なっているときは、一つずつ整理しながら見ていくのが大事だと思うよ。
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